モジュール構成

原価管理システム J-CCOREsは、各種モジュールとオプション機能で構成されています。
必要なモジュール、オプションを選択して導入することで、最適なシステムを安価に構築することができます。

※標準原価計算モジュールは、標準原価を計算する計画原価計算と月次実績を計算する月次標準原価計算がセットになっています。

BI機能

標準レポート機能でデータ分析

J-CCOREsは、ユーザ自身で計算結果を自由にカスタマイズし照会する BI機能（J-Cレポート）を用意しています。既存の照会・帳票にはない情報も検索条件や切り口を変えて自由に参照することができ、項目の順番や項目の追加・削除も容易に変更して照会することが可能です。

また、出力設定（クエリ）は簡単に保存ができ、他のユーザにもそのクエリ情報を提供することが可能です。公開範囲も設定ができ、セキュリティ面においても安心してご利用いただけます。

経営層やマネジメント層に向けた、利益計画や生産計画の達成状況の提供、経理や製造現場担当者に向けた、計画歩留の達成状況や費用の発生状況の情報提供等、様々なシーンでの利活用を促進いたします。

帳票一覧

原価管理システム J-CCOREsは、多くの標準帳票を実装しています。

システム構成・稼働環境

J-CCOREsはオンプレミス型、クラウド型（IaaS）のどちらでも選択可能です。
クラウドについては、Microsoft Azure において“J-CCOREs向け構成テンプレート”もご用意しておりますので、素早く、最適な原価計算環境の提供が可能です。

J-CCOREsクラウド

J-CCOREsクラウドは、JFEシステムズが開発・販売をおこなっている原価管理システム「J-CCOREs🄬」の稼働環境をクラウド基盤上に構築しご提供するIaaSモデルのサービスです。ご利用にかかる料金はサブスクリプション方式でのお支払いとなります。ITリソースへの初期投資や管理コストを抑え、J-CCOREsのすべてのモジュール・オプション機能をご利用いただくことが可能です。クラウド基盤は、「J-CCOREs用AzureIaaS定額サービス」をご用意しています。
また、ご要望によりお客様環境が指定するクラウド基盤への構築も承ります。

特長

J-CCOREsクラウドには、以下のメリットがあります。

システム構成

クラウド上に構築するJ-CCOREsにリモートで接続、利用者（クライアント）側へのアプリインストールは不要です。

さまざまな在庫評価に
対応します

J-CCOREsでは以下の様々な在庫評価に対応し、様々なお客様のご要望を実現します。

導入アプローチ

プロトタイプ計算による
実現イメージの可視化

実データを使ったプロトタイプ計算で、実現イメージを可視化・共有化します。
標準機能への適合性を確認しながら、最適な導入方法をご提案いたします。
初期段階から完成イメージをお客様と共有しながら導入することで、最短５ヶ月での短期導入が可能です。

CO2排出量計算

ころがしを活かし、
工程別・製品別の排出量算出を実現

温室効果ガスの排出を実質ゼロにするカーボンニュートラル社会の実現に向け、製造業では「温室効果ガス排出削減目標SBT（*1）」や「企業が事業活動で使う電力を100％再生可能エネルギーとするためのイニシアティブRE100（*2）」などに対する取り組みが活発になっています。
脱炭素に向けた目標設定SBTでは、事業者自らの排出だけでなく、事業活動に関係するあらゆる排出量を合計したサプライチェーン排出量の削減が求められており、今後は製品ごとのCO2排出量を算出する必要性が急速に高まっていくことが予想されます。

J-CCOREsでは、いち早くこのCO2排出量計算の必要性に着目し、独自のモジュールを開発、サプライチェーン排出量のScope1,2を対象に製品ごとのCO2排出量計算を実現しています。

排出量は環境省の「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関するガイドライン」に基づき、算定しています。
その排出量を部門間、製品別に配賦を行い、仕掛品・製品在庫に残る排出量も加味して上流工程から下流工程まで積み上げていくことで、製品ごとの排出量を算出しています。
実態の生産フローに基づいた「ころがし計算」を行うことで、より現状に近いかたちで製品別CO2排出量を見える化します。脱炭素に向けた排出削減目標の設定や、炭素税を含めた売値の設定に対する基準、根拠としてご活用いただけます。

尚、CO2排出量計算モジュールは単独での導入が可能で、脱炭素経営だけにフォーカスをあて運用を開始することができます。
また、J-CCOREs元来のソリューションコンセプトである管理会計あるいは財務会計導入との組合せを行うことで原価コストと排出量を同じデータメッシュで、シームレスに分析・管理することができ、経営の管理レベル向上も期待できます。
お客様のニーズに応じて、アプローチを変えた導入が可能です。

連結原価・グローバル原価

グループ連結での真の原価を把握

グローバル化が進んだ昨今、多くの製造業では、生産拠点の海外分散やグループ企業内のサプライチェーンの複雑化がおきています。その結果、グループ全体での製品の原価構造を捉えづらい状況が発生しています。
会社をまたがって製品が製造される場合、会社間では内部利益を含んだ価格でモノが取引されます。最終製品を生産する工場単体での完成品原価をみると、グループから仕入れたものについては材料費や労務費・内部利益も含め、すべてが原材料費（内部仕入）となってしまい、グループとしてのその製品の真の原価が捉えられません。

J-CCOREsの連結原価計算オプションは、グループ内取引については材料費（内部仕入）としてではなく、製造原価の内訳（材料費・労務費等）と、内部利益を保持して連携します。これにより、連結グループ全体としての製品の製造原価および連結損益の把握と、棚卸資産に含まれる未実現利益の把握が可能です。
国内・海外をまたがるサプライチェーンのグローバル原価管理のための為替レート変換機能も有しています。
また、工場は製品の製造のみ行い、製品の販売は販売会社（販社）が行う場合の連結原価損益計算にも対応しています。
各工場単体での計算結果を即時に収集し、連結製造原価・損益を計算する仕組みをとっており、連結原価計算のための細かいパラメータ設定をなくし、最小限の運用負荷でグループ全体の製造実績を把握することができます。

見積原価計算

構成表をベースとした積み上げ見積原価

昨今の製品ニーズの移り変わりが激しい状況下から、これまで以上に新製品の企画・設計・開発の重要性が高くなっております。新製品の開発においては、原材料コストを把握すること、目標販売数量を決定し損益を試算した上で売価設定をしていく必要があります。
見積原価計算モジュールは、1製品ごとの製造原価を計算し、売価決定を目的とした簡易的な損益算出をすることができる計算モデルです。勘定月の概念はなく、必要都度、見積原価・損益を算出することが可能です。構成情報（BOM、レシピ）があれば、必要に応じて原単位、単価情報を変更するだけで、簡単に見積原価を算出します。
また、売上の利益率又は、販売単価情報を入力することで売上総利益の結果も求めることができます。構成情報の工程数に制限はなく、経費の内訳も多数設定することができ、製品毎に原価管理粒度を自由に変えて計算することができるのも特長の一つです。

見積原価計算モジュールは単独での導入が可能です。研究開発や試作段階での見積根拠、販売予定額を即時に試算するような運用に適しています。
また、J-CCOREs元来のソリューションである実際原価、計画原価等の原価計算モジュールも導入していれば、原価計算結果から構成情報（BOM、レシピ）を自動作成する機能を使用して見積原価の運用を開始することもできます。
比較分析も容易に行うことができ、生産・販売におけるPDCA管理の精度向上に繋がっていきます。お客様のニーズに合ったかたちでのシステム導入をご提案させて頂きます。